GRI対照表 | ESGライブラリー | サステナビリティ

当ウェブページは、GRI（Global Reporting Initiative）の「GRIスタンダード」を参照し報告を行っています。
注：「ー」表記の項目は、企業機密により開示できないもの、または未集計のため記載していないものです。

GRI 2：一般開示事項 2021

番号	開示事項	掲載箇所
1．組織と報告実務
2-1	組織の詳細	会社情報
2-2	組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体	会社情報
2-2	組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体	統合報告書「統合報告書2025」の発行にあたって
2-3	報告期間、報告頻度、連絡先	統合報告書「統合報告書2025」の発行にあたって
		統合報告書　第三者保証報告
		お問い合わせ
2-4	情報の修正・訂正記述	統合報告書「統合報告書2025」の発行にあたって
2-4	情報の修正・訂正記述	ESGデータ
2-5	外部保証	統合報告書第三者保証報告
2．活動と労働者
2-6	活動、バリューチェーン、その他の取引関係	製品・サービス紹介
		有価証券報告書
		サプライチェーンマネジメント
2-7	従業員	人材育成
		ダイバーシティ＆インクルージョン
		ESGデータ
2-8	従業員以外の労働者	ESGデータ
３．ガバナンス
2-9	ガバナンス構造と構成	コーポレートガバナンス
2-9	ガバナンス構造と構成	サステナビリティの考え方・推進体制
2-10	最高ガバナンス機関における指名と選出	コーポレートガバナンス
2-11	最高ガバナンス機関の議長	コーポレートガバナンス
2-12	インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割	サステナビリティの考え方・推進体制
2-13	インパクトのマネジメントに関する責任の移譲	コーポレートガバナンス
2-13	インパクトのマネジメントに関する責任の移譲	サステナビリティの考え方・推進体制
2-14	サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割	サステナビリティの考え方・推進体制
2-15	利益相反	コーポレートガバナンス
2-15	利益相反	サステナビリティの考え方・推進体制
2-16	重要な懸念事項の伝達	コーポレートガバナンス
		サステナビリティの考え方・推進体制
		コンプライアンス
2-17	最高ガバナンス機関の集合的知見	コーポレートガバナンス
2-18	最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価	コーポレートガバナンス
2-18	最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価	サステナビリティの考え方・推進体制
2-19	報酬方針	コーポレートガバナンス
2-19	報酬方針	有価証券報告書
2-20	報酬の決定プロセス	コーポレートガバナンス
2-20	報酬の決定プロセス	有価証券報告書
2-21	年間総報酬額の比率	コーポレートガバナンス
2-21	年間総報酬額の比率	有価証券報告書
4．戦略、方針、実務慣行
2-22	持続可能な発展に向けた戦略に関する声明	トップメッセージ
2-23	方針声明	経営理念
		サステナビリティの考え方・推進体制
		各種方針
2-24	方針声明の実践	サステナビリティの考え方・推進体制
		各種方針
		お問い合わせ
2-25	方針声明の実践	ステークホルダーとマテリアリティ
		人権の尊重
		サプライチェーンマネジメント
		コンプライアンス
		お問い合わせ
2-26	助言を求める制度および懸念を提起する制度	コンプライアンス
2-26	助言を求める制度および懸念を提起する制度	お問い合わせ
2-27	法規制遵守	コンプライアンス
2-28	会員資格を持つ団体	ステークホルダーとマテリアリティ
5．ステークホルダー・エンゲージメント
2-29	ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ	ステークホルダーとマテリアリティ
2-30	労働協約	人権の尊重

GRI 3：マテリアルな項目 2021

番号	開示事項	掲載箇所
3-1	マテリアルな項目の特定プロセス	ステークホルダーとマテリアリティ
3-2	マテリアルな項目のリスト	ステークホルダーとマテリアリティ
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	ステークホルダーとマテリアリティ

経済

番号	開示事項	掲載箇所
GRI 201：経済パフォーマンス 2016
201-1	創出、分配した直接的経済価値	有価証券報告書
201-2	気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会	気候変動への対応
201-3	確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度	有価証券報告書
201-4	政府から受けた資金援助	ー
GRI 202：地域経済での存在感 2016
202-1	地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別）	ー
202-2	地域コミュニティから採用した上級管理職の割合	ESGデータ
GRI 203：間接的な経済的インパクト 2016
203-1	インフラ投資および支援サービス	社会貢献
		鉱山事業
		ESGデータ
203-2	著しい間接的な経済的インパクト	鉱山事業
GRI 204：調達慣行 2016
204-1	地元サプライヤーへの支出の割合	ー
GRI 205：腐敗防止 2016
205-1	腐敗に関するリスク評価を行っている事業所	コンプライアンス
205-2	腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修	コンプライアンス
205-3	確定した腐敗事例と実施した措置	該当なし
GRI 206：反競争的行為 2016
206-1	反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置	該当なし
GRI 207：税金 2019
207-1	税務へのアプローチ	統合報告書財務に対する考え方
207-2	税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント	ー
207-3	税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処	ー
207-4	国別の報告	ー

環境

番号	開示事項	掲載箇所
GRI 101：生物多様性 2024
101-1	生物多様性の損失を止め、反転させるための方針	環境基本方針
		生物多様性
		鉱山事業
101-2	生物多様性へのインパクトの管理	生物多様性
101-2	生物多様性へのインパクトの管理	鉱山事業
101-3	アクセスと利益配分	ー
101-4	生物多様性へのインパクトの特定	生物多様性
101-4	生物多様性へのインパクトの特定	鉱山事業
101-5	生物多様性へのインパクトを伴う場所	生物多様性
101-5	生物多様性へのインパクトを伴う場所	鉱山事業
101-6	生物多様性の損失の直接的な要因	生物多様性
101-6	生物多様性の損失の直接的な要因	鉱山事業
101-7	生物多様性の状態の変化	生物多様性
101-7	生物多様性の状態の変化	鉱山事業
101-8	生態系サービス	ー
GRI 301：原材料 2016
301-1	使用原材料の重量または体積	循環型社会の実現に向けて
301-2	使用したリサイクル材料	循環型社会の実現に向けて
301-3	再生利用された製品と梱包材	ー
GRI 302：エネルギー 2016
302-1	組織内のエネルギー消費量	気候変動への対応
302-1	組織内のエネルギー消費量	ESGデータ
302-2	組織外のエネルギー消費量	気候変動への対応
302-2	組織外のエネルギー消費量	ESGデータ
302-3	エネルギー原単位	ESGデータ
302-4	エネルギー消費量の削減	気候変動への対応
302-4	エネルギー消費量の削減	ESGデータ
302-5	製品およびサービスのエネルギー必要量の削減	気候変動への対応
		循環型社会の実現に向けて
		ESGデータ
GRI 303：水と廃水 2018
303-1	共有資源としての水との相互作用	水資源の保全
303-1	共有資源としての水との相互作用	ESGデータ
303-2	排水に関連するインパクトのマネジメント	水資源の保全
303-2	排水に関連するインパクトのマネジメント	ESGデータ
303-3	取水	水資源の保全
303-3	取水	ESGデータ
303-4	排水	水資源の保全
303-4	排水	ESGデータ
303-5	水消費	水資源の保全
303-5	水消費	ESGデータ
GRI 305：大気への排出 2016
305-1	直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1）	気候変動への対応
305-1	直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1）	ESGデータ
305-2	間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2）	気候変動への対応
305-2	間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2）	ESGデータ
305-3	その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3）	気候変動への対応
305-3	その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3）	ESGデータ
305-4	温室効果ガス（GHG）排出原単位	ESGデータ
305-5	温室効果ガス（GHG）排出量の削減	気候変動への対応
305-5	温室効果ガス（GHG）排出量の削減	ESGデータ
305-6	オゾン層破壊物質（ODS）の排出量	ー
305-7	窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物	循環型社会の実現に向けて
305-7	窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物	ESGデータ
GRI 306：廃棄物 2020
306-1	廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト	循環型社会の実現に向けて
		鉱山事業
		ESGデータ
306-2	廃棄物関連の著しいインパクトの管理	循環型社会の実現に向けて
		鉱山事業
		ESGデータ
306-3	発生した廃棄物	循環型社会の実現に向けて
		鉱山事業
		ESGデータ
306-4	処分されなかった廃棄物	循環型社会の実現に向けて
		鉱山事業
		ESGデータ
306-5	処分された廃棄物	循環型社会の実現に向けて
		鉱山事業
		ESGデータ
GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308-1	環境基準により選定した新規サプライヤー	サプライチェーンマネジメント
308-2	サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置	サプライチェーンマネジメント

社会

番号	開示事項	掲載箇所
GRI 401：雇用 2016
401-1	従業員の新規雇用と離職	ESGデータ
401-2	正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当	ー
401-3	育児休暇	ESGデータ
GRI 402：労使関係 2016
402-1	事業上の変更に関する最低通知期間	ー
GRI 403：労働安全衛生 2018
403-1	労働安全衛生マネジメントシステム	安全衛生
403-1	労働安全衛生マネジメントシステム	健康経営
403-2	危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査	安全衛生
403-3	労働衛生サービス	安全衛生
403-3	労働衛生サービス	健康経営
403-4	労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション	安全衛生
403-4	労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション	健康経営
403-5	労働安全衛生に関する労働者研修	安全衛生
		健康経営
		ESGデータ
403-6	労働者の健康増進	安全衛生
403-6	労働者の健康増進	健康経営
403-7	ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和	安全衛生
403-8	労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者	安全衛生
403-9	労働関連の傷害	安全衛生
403-9	労働関連の傷害	ESGデータ
403-10	労働関連の疾病・体調不良	健康経営
GRI 404：研修および教育 2016
404-1	従業員一人あたりの年間平均研修時間	ー
404-2	従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム	人材育成
404-3	業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合	人材育成
GRI 405：ダイバーシティと機会均等 2016
405-1	ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ	コーポレートガバナンス
		ダイバーシティ＆インクルージョン
		ESGデータ
405-2	基本給と報酬総額の男女比	有価証券報告書
405-2	基本給と報酬総額の男女比	ESGデータ
GRI 406：非差別 2016
406-1	差別事例と実施した救済措置	該当なし
GRI 407：結社の自由と団体交渉 2016
407-1	結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー	人権の尊重
407-1	結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー	サプライチェーンマネジメント
GRI 408：児童労働 2016
408-1	児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	人権の尊重
408-1	児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	サプライチェーンマネジメント
GRI 409：強制労働 2016
409-1	強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	人権の尊重
409-1	強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	サプライチェーンマネジメント
GRI 410：保安慣行 2016
410-1	人権方針や手順について研修を受けた保安要員	鉱山事業
GRI 411：先住民族の権利 2016
411-1	先住民族の権利を侵害した事例	該当なし
GRI 412：人権アセスメント 2016
412-1	人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所	人権の尊重
412-2	人権方針や手順に関する従業員研修	人権の尊重
		コンプライアンス
		ESGデータ
412-3	人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約	人権の尊重
412-3	人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約	サプライチェーンマネジメント
GRI 413：地域コミュニティ 2016
413-1	地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所	鉱山事業
413-1	地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所	社会貢献
413-2	地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所	鉱山事業
GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1	社会的基準により選定した新規サプライヤー	サプライチェーンマネジメント
414-2	サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置	サプライチェーンマネジメント
GRI 415：公共政策 2016
415-1	政治献金	ー
GRI 416：顧客の安全衛生 2016
416-1	製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価	品質保証
416-2	製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例	ニュースリリース
GRI 417：マーケティングとラベリング 2016
417-1	製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項	品質保証
417-2	製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例	ニュースリリース
417-3	マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例	ニュースリリース
GRI 418：顧客プライバシー 2016
418-1	顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立	該当なし

GRI 14: 鉱業 2024

番号	開示事項	掲載箇所
14.1	GHG排出	気候変動への対応
		鉱山事業
		ESGデータ
14.2	気候への適応とレジリエンス	気候変動への対応
14.2	気候への適応とレジリエンス	鉱山事業
14.3	大気への排出	循環型社会の実現に向けて
		鉱山事業
		ESGデータ
14.4	生物多様性	生物多様性
14.4	生物多様性	鉱山事業
14.5	廃棄物	循環型社会の実現に向けて
		鉱山事業
		ESGデータ
14.6	廃滓	鉱山事業
14.6	廃滓	ESGデータ
14.7	水と廃水	水資源の保全
		鉱山事業
		ESGデータ
14.8	閉山とリハビリテーション	鉱山事業
14.9	経済的インパクト	有価証券報告書
14.9	経済的インパクト	鉱山事業
14.10	地域コミュニティ	鉱山事業
14.10	地域コミュニティ	人権の尊重
14.11	先住民族の権利	鉱山事業
14.11	先住民族の権利	人権の尊重
14.12	土地と資源に関する権利	鉱山事業
14.12	土地と資源に関する権利	人権の尊重
14.13	人力小規模採掘（ASM）	ー
14.14	保安慣行	鉱山事業
14.15	重大インシデントの管理	安全衛生
		リスクマネジメント
		鉱山事業
14.16	労働安全衛生	安全衛生
14.17	雇用慣行	人権の尊重
14.18	児童労働	人権の尊重
14.19	強制労働と現代奴隷	人権の尊重
14.20	結社の自由と団体交渉	人権の尊重
14.21	非差別と機会均等	人権の尊重
14.22	腐敗防止	コーポレートガバナンス
		コンプライアンス
		サプライヤーマネジメント
14.23	政府への支払い	ー
14.24	公共政策	ー
14.25	紛争地域および高リスク地域	該当なし

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経済

環境

社会

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